みなさん、こんにちは。 チャンネルをご覧いただきありがとうございます。この動画に対して、いいねボタンでの評価を頂けると嬉しいです。今回取り上げるニュースはこちらです。令和の時代となってはや4年ですが、 相変わらず上皇后の美智子さまに注目が集まっている状況です。
今年の6月17日には身の著書を再出版されましたが、 売り上げは芳しくないようです。 そんななか、 この書籍を巡って『あるトラブル』 があったようなのですが···。 いったいどういうことなのでしょうか。
今回はそちらについて書かれた記事を見つけましたので 紹介と詳しい解説をしていきます。 ます1つ目は、 小室圭さんに関する話題をお届けします。ここからは一部引用を含みます。 さて 週刊誌の週刊新潮は先月、 ニューヨークで生活する小室眞子さんと圭さん夫妻に、 年間8億円超の税金が使われているという驚きの記事を掲載しました。
同誌の皇室担当デスクは 政府関係者の話として小室さん夫妻の警備をNYの民間警備会社に委託する案が浮上し、 外務省と警察庁の担当者が検討を始めたとして次のように述べています。 「実際に我々がアメリカの警備業界関係者に見積もりを依頼したところ、 小室さん夫妻の警備の時間単価は1万2000円と想定されることが判明しました。 さらに、 警備員と運転手計4人が24時間小室さん夫妻に張り付くと、 1万2000円×24時間×4人× 3/1日で、
月額3571万2000円となります。 そのうえて、 夫妻が移動に使う車両費用として1日5万円が想定されます。 この代金は月額で310万円とも。 つまり、全てを合計すると月額3881万2000円になるのです そこへ私邸常駐警備などを追加すると、 月額費用は7000万円を超えると我々は見積りましたこの7000万円に12カ月を掛けると、 8億4000万円となるということです。 もちろん、
この金額については各女性誌などの一部週刊誌系メディアによって違います。例えば、 女性自身はアメリカの民間警備会社に眞子ん夫妻の警備を依頼する計画を立てているという記事を掲載していますし、 その原資として使途を公開する必要がない外交機密費を充てるとも伝えています。 場合によっては、その額だけで年間8億円にのぼるとも。 さすがに外交機密費だけて8億円は誇張も入っているとは思いますが···。 いずれにせよ、
火のない所に煙は立たぬともいいます。こうした記事が大衆に求められるのも、 これまでの小室夫妻の行いが決して品行方正なものではなかったからに他なりません」以上が1つ目の記事の内容です。 おそらく、 小室夫妻への税金投与については8億という数字がひとり歩きしてしまった側面もあるでしょうしかしながら、 アメリカで夫妻をサポートするために人員が割れているのは紛れも無い事実です。
今の職場も本人の能力を買って採用されたわけでもなくあらゆる点で特別扱いで成り立っていることを大前提として話を進めるべきたと思いますよね。 では2つ目の記事に移ります。 さて、 世は令和となりましたが、 いまだに出版界の主役は美智子さまたとも言われています。というのも、 元宮内庁職員で皇室ジャ-ナリストの山下晋司さんが監修した『上皇·上皇后さまかお慈しみの植物図鑑』 が、 6月17日に再販となったのです。
内容としては、 両陛下のお傍にあった83種の植物を、 お歌やエピソードとともに紹介するという図鑑です。 内情に詳しい宮内庁職員は、 次のように述べています。「正直申し上げますと、 売り上げは今一つなんです。 確かに平成の頃は美智子さまの写真をカバーに出せば、 飛ぶように売れた頃もありました。 令和になり、ご退位された今となっては、 やはり天皇ご一家に注目が集まるのは仕方ないのかもしれません。 しかしながら、 それでも一定層には美智子さまの根強い需要があります。美智子さま関連団体らのまとめ買いもあるため、
今回再販がかかったけてす。実際のところ、 宮内庁の外郭団体である菊葉文化協会がつくる皇室カレンダーでは、令和元年から令和4年に至るまで、 雅子さまより美智子さまの登場回数が多いくらいです。 それよりも我々職員驚かされたのは、令和元年11月9日の国民祭典で使われた告知資料です。 覚えている方も多いかもしれませんが、 なんと中央には純白の衣装に身を包む美智子さまのお姿があったのです。 お隣の上皇陛下は背景に溶け込んでおり、
凝視しなければ気が付かないほど見事に同化していました。 さらに、 主役である天皇陛下と雅子さまに至っては、 欄外に小さく掲載されるという驚きの扱いだったのですある意味、 令和となっても平成と変わらぬ存在感を放つ美智子さま。 昭和の頃は、よほどの記念がないかさり皇室写真集など刊行されませんでしたが··· 平成の あいだは、 何でもいいからともかく記念を探して出版するという状況でした。 通常ですと、 出版社側が宮内庁に 『監修』 を依頼するのが通なのですが 宮内庁側から出版社に刊行を打診することもあったようです。
